働き方改革、償還価格の下落、消費税増税などの外部環境の変化で医療領域は厳しい状況に直面している。TCROSS NEWSでは、会員の皆様が日頃から抱く給料や循環器内科医の不足に関する疑問とその原因・対策について、医師であり、医療政策・医療経済学の専門家である中央大学ビジネススクールの真野俊樹教授に伺った。
真野 俊樹 教授 ご略歴
1987年名古屋大学医学部卒業。医師、医学博士、経済学博士、総合内科専門医、MBA。臨床医、製薬企業のマネジメント、大和総研主任研究員などを経て、多摩大学大学院特任教授。中央大学大学院教授、厚生労働省独立行政法人評価有識者委員などを兼務。医療・介護業界にマネジメントやイノベーションの視点で改革を考えている。
【図1】
【図2】
日本では保険証があればフリーアクセスで格差なく医療機関にかかることができる。しかし、イギリスや北欧ではかかりつけ医にたどり着くまでに薬局、看護師までのプロセスを経なければならない（【図1】）。
また、日本は国民1人当たりが1年間に医師にかかる回数がOECD諸国平均の2倍である。しかしながら、国民負担医療費の対GDP比はアメリカやヨーロッパよりも低い。さらに、人口100万人当たりのCTの設置台数、および、MRI設置台数は顕著に多く、手厚い医療が施されているようにも伺える（【図2】）。
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