医療過疎地域において働き方改革と循環器救急医療をどのように実現するのか？

日本において心疾患はがんに次ぐ死因となっており、令和元年（2019年）度の傷病分類別医科診療医療費 約32兆円のうち、循環器系の疾患が占める割合は19.2%と最多で、循環器病は社会全体にも大きな影響を与える疾患である。そのため、国は令和2年に第1期、令和5年には第2期の循環器病対策基本計画を策定し、各都道府県でも取り組みが進められている。一方で、令和6年（2024年）から開始される医師の働き方改革により、医療過疎地域を含む一部の地方では救急医療体制の崩壊の危機に直面している。

CVIT 2023では、福島県立医科大学の中里和彦氏より、医療過疎地域における循環器、心臓救急医療の実状とともに、働き方改革により起こり得る問題とその対策について発表された。